株式会社ビジョン 東証プライム上場（証券コード：9416）
- お役立ちガイド
- コピー機の買取依頼をするなら知っておきたい！高く売るための5つのコツ
コピー機・複合機のお役立ち情報
株式会社ビジョン 東証プライム上場（証券コード：9416） ｜ 会社案内・IR情報
0120-601-249
現在使用中の業務用コピー機を、新機能が搭載されたモデルに置き換える、拠点の統合や閉鎖で余剰になるなどの理由で処分する際、リース契約ではなく買い切りで導入していた場合は、なるべく高く売却できれば嬉しいですよね。そこでこの記事では、コピー機を少しでも高く買い取ってもらう方法、新しいコピー機をなるべく安く導入する方法をご紹介します。
業務用のコピー機は、複合機とも呼ばれるくらいですから、印刷・スキャン、FAXの送受信などの基本機能はもちろん、上位機種になれば対応用紙サイズや用紙トレイの増加、大量の印刷・スキャンジョブに対する処理速度のアップ、更にはセキュリティカードによる認証機能、クラウドストレージとの連携機能、スマートフォンアプリからの遠隔印刷など、業務の効率化に役立つ機能が多数搭載されています。そのため、一般的には印刷、スキャンに加えてFAX程度に留まる家庭用コピー機に比べると、当然買取金額は高くなります。
とはいえ、その中でもある程度以上の価格がつくのは、最新かそれに近いモデルや、高性能モデルに限られます。機能の絞られた廉価版モデルや、年式の古いモデルになると、相場は2万円以内と大幅に下がってしまいます。
さて、いざ実際にコピー機を売却するとなったら、「どんな業者に買い取ってもらうか」というのも気になる点でしょう。ここでは「総合買取専門店」と「コピー機専門買取店」の2つを比較し、それぞれのメリットを紹介します。
まず、総合買取専門店は、その名の通り、幅広い品目の買取に対応してもらえるのが最大のメリットです。事業所の統合や閉鎖、あるいは全面改装による備品の大幅な入れ替えなど、一度に多種多様な物品の買取を依頼する場合は、全てまとめて査定してもらえるので非常に便利です。一括買取により、全体の査定額がやや向上することも期待できます。
一方、コピー機専門買取店の場合は、コピー機に詳しい専門スタッフが査定にあたるので、市場における適正価格での買取が期待できます。比較的年式の新しいモデルや、高性能モデルを売却する際は、こちらのほうが安心できるかもしれませんね。また、店舗までコピー機を自力で運べなくても、宅配や出張による買取に対応している業者もいます。ただし、その際は送料や出張料などの諸経費が発生する場合もありますので、事前にしっかりと確認しておきましょう。
コピー機の査定をしてもらう際には、少しの工夫で買取価格が想像以上に上がることもありますし、逆に査定業者へ悪い印象を与えてしまう部分が多いと、相場よりも低い金額を提示されてしまうこともあります。そこで、コピー機をできるだけ高く買い取ってもらうためのコツを5つ、順にご紹介します。
年式や型番が事前に分かれば、買取業者も正確な査定がしやすくなるので、依頼から買取までの流れもスムーズです。また、実際に査定依頼をする前に、インターネットなどで相場を自分で調べることもできますので、複数業者の比較をしたい場合や、明らかに安い査定をされていないか気をつけたい場合にも有効です。特に、宅配買取を利用する際はほぼ必須の項目になります。
モデル名はコピー機の操作パネル横などの目立つ場所に表記されているケースが多いですが、細かい仕様の違いによる年式や型番などは、メーカーやモデルによって位置は異なりますが、本体側面、パネル裏などにシールが貼られているため、そちらを確認します。シールの劣化などでどうしても年式や型番が分からない場合でも、モデル名と仕様などで買取業者が判別できる可能性もあるので、諦めずに相談してみるといいでしょう。
取扱説明書や保証書、ケーブル類、PC用ドライバディスクなど、付属品の不足や破損は、どちらかといえば査定額の減額に繋がる要因です。代替品の調達が容易である場合など、あまり影響のないものもありますが、なるべく全ての付属品が揃っているに越したことはありません。もし将来的にコピー機の売却を考えているのなら、しっかりと箱などにまとめておきましょう。
見た目の印象はそのまま査定に直結します。特に長年蓄積してベタついたホコリや、タバコによる黄ばみは致命的です。ですが、メーカーのサービス担当者にメンテナンスを依頼するような部分まで手を入れる必要はありません。洗剤の成分やエアダスターのガスが劣化や故障に繋がる場合もありますので、表面や排気口を中心に、日常的な清掃が行き届いていれば十分でしょう。査定依頼の前に清掃をした際は、一通りの機能の動作チェックをあわせて行っておくのもおすすめです。
印刷やスキャンなど、各モードのカウンターの状況は、コピー機の劣化具合を計る重要な指標です。概ね8万枚程度が買取可能かどうかのボーダーラインになりますが、例えば同じ年式・型番のモデルであっても、短期間で酷使されてきた場合は、標準的な時期よりも早いタイミングでの部品交換などが必要になるため、査定額が下がる可能性が高くなります。
カウンターは操作パネルで表示できるタイプが大半ですが、ステータスシートを印刷する必要があるものもあります。なお、メーカーによっては、遠隔ステータスチェックサービスにより、定期的にコピー機の使用状況データをもらえるので、業務セキュリティ上で問題ないのであれば、それを買取業者に見せるのもいいかもしれません。トナーの残量も査定に影響しますので、あらかじめチェックしておきましょう。予備のトナーがあれば、それも一緒に準備しておくといいですね。
出張買取を利用する際は、査定スタッフは1人の場合が多いです。コピー機にキャスターが付いていても、エレベーターや段差、狭い通路を通って運び出すのはなかなか大変です。そこで、自分たちで人手を用意できる場合は、運び出しを手伝う、あるいは完全に自力でトラックまで持っていく提案をしてみましょう。うまくいけばその分買取額を上げてもらえる可能性もあります。
また、業者によっては、買取の依頼をした際、運び出しに何人必要かを決めるために、階数やエレベーターの有無を聞かれることもありますが、その場合も自分たちで手伝える旨を伝えてみるといいですね。
さて、古いコピー機を売却した後の代替機の調達についてですが、買い切りよりもリース導入のほうが多くのメリットを得ることができます。買い切りの場合、所有権を持てる、使用期間が長くなればその分財務上有利になる、といった利点はありますが、数十～数百万円の出費が短期間で発生する上に、備品として資産計上することになるため、減価償却や固定資産税の課税対象となり、会計処理上の煩雑さにも繋がります。
一方リース（オペレーティング・リース契約）であれば、所有権はリース元会社にあり、契約期間満了時は返却しなければならず、買い切りに比べた支払い総額もやや高くはなりますが、導入に関する初期費用が安く済み、新型機種への置き換えもしやすい他、売却や廃棄について考える必要もありません。更にリース料は経費として計上できるため、会計処理もシンプルです。このような理由から、買い切りを選択したほうが財務、税務上などで有利になるような特別な理由がなければ、リース契約での導入がおすすめです。
不要になったコピー機は、状態や売却のタイミング次第では高く買い取ってもらえるため、新型機を導入する際の追加資金として充てられます。コピー機の置き換えはもちろん、事業規模拡大などによる業務用コピー機の新規・追加導入にリース契約を考えているようでしたら、リース料金が安くて全国展開もしている「コピー機.com」に一度問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。
0120-601-249
